#9「世界自殺予防デー2019/9/10」

【9/10は世界自殺予防デー】
【9/10~9/16は自殺予防週間】https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/seikatsuhogo/jisatsu/shukan2019.html

WHOは本日9月10日を世界自殺予防デーと定めました。
そして日本では、「誰も自殺に追い込まれることのない社会」の実現に向け9月10日から16日を自殺予防週間として、相談事業や啓発活動を行っています。

 

皆さんは自殺を考えたことがありますか。

人が自殺に追い込まれる理由は3つあると言われています。
1  “自我の狭縮” …活力を失い自らの将来が思い描けなくなる
2 “抑圧された攻撃性”…環境的に感情が発散できなくなり、不安・不満・鬱憤が蓄積した状態になる
3 “現実逃避”…現実から逃げれば今の苦しみから解放されるのではないかという考えからくる
(『自殺に追い込まれる心理』https://hanzaisinrigaku.net/suicide/psychology.html

多くの人が少なくとも一つは考えたことがあるのではないでしょうか。
そしてこれらの
自殺要因は、周りにいる人の支えによって解消されることもあります。

 

今現在、自殺を未然に防ぐために国は“支え”を広める多くの活動を行っています。


電話相談はその一つです。
さて、皆さんは常日頃電話を使用しますか?
SNSの進化が著しい現代社会において、特に若者は電話を使う機会が昔に比べて大幅に減ったのではないかと思います。
そんな電話離れの現代社会でも、電話相談事業に来る電話が鳴りやむことはありません。
私は現場にいる相談員の方から直接お話を伺いたく、いくつかの相談事業に電話をしてみました。

しかし、「回線が込み合っています」「ただいま通話中です」となかなか繋がりません。

その理由は、二つあると考えます。
一つは、一件の相談に平均30分の時間を要すること。もう一つは、助けを求めている数に対して助けようとしている数が圧倒的に不足していること。
この相談員不足は事業間で問題となっており、NPO法人「三重いのちの電話協会」という協会は開局時80名だった相談員が59人に減少してしまい、相談員の募集に力を入れるなどの対策をとっています。
(『三重いのちの電話 相談員なり手不足が深刻 開局時の7割に減少』
https://www.isenp.co.jp/2019/08/27/35596/

そして、ついにとある子供電話相談事業につながりました。
事情を話し、ご多用の中質問に答えていただきました。

私:「こんなことで電話していいのかと躊躇してしまう」という声に対してどう思われますか。
相:些細なことでもいいから相談してください。365日24時間(各相談事業による)やっていますので、ふっと思い出したときに気軽に電話してほしいです。
私:支える人に望むこと、悩んでいる人に伝えたいことはありますか。
相:こういう場があることを多くの人に知ってもらいたいです。一人で悩まないでこの場を使って思っていること悩んでいることを全て吐き出してみてください。

相談員の方は終始穏やかな口調でお話してくれました。
多くはボランティアとして活動し、悩んでいる人や自殺を考えている人の話を真摯に聴き、心の支えとなってくれています。


また、「やっぱり電話は抵抗がある」という方はネット相談やSNS相談などを使用してみてはいかがでしょうか。

SNS相談では若者が日頃利用するコミュニケーションツールであるLINEを活用した相談事業を実施した結果、38,197件(相談を行った7団体の友達登録の和)の友達登録があったと報告されています。
日頃頻繁に使うからこそ友達と話すように、気軽に話せる相談窓口となるのではないかと思います。
話すよりも文字におこすことで自分の気持ちがまとまったり、自分で気づいていなかった新しい気持ち、感情を見つけられるかもしれません。
(『平成30年10月~平成31年3月分 SNS相談事業の実施結果』
https://www.mhlw.go.jp/content/12200000/000514112.pdf

 

メディア側の自殺対策基礎知識

今の世の中はメディアがとてつもなく大きな存在であり、大きな影響力を持っています。
WHOでは自殺に関する責任ある報道でやるべきこと、やってはいけないことを明確に示しています。

例えばやるべきことは、
・どこに支援を求めるべきかについて正確な情報を提供すること
・有名人の自殺の報道は特に注意すること
・自殺により遺された家族や友人にインタビューする際は慎重を期すこと
などがあります。

一方やってはいけないことは、
・自殺の報道記事を目立つように配置しないこと
・自殺に用いた手段について明確に表現しないこと
・写真、ビデオ、デジタルメディアへのリンクなどは用いないこと
などがあります。

ここに挙げたものがすべてではありません。
以下のPDFには、人に大きな影響を及ぼす発信者側が知っておかなければならない基礎知識や、各項目の説明などが詳しく書かれています。
(『自殺対策を推進するために メディア関係者に知ってもらいたい 基礎知識』
https://jssc.ncnp.go.jp/file/pdf/Preventing_suicide_resource_for_media_2017_Jpn.pdf

 

最後に、悩んでいる人や苦しんでいる人、いっそのこと死んでしまいたいと感じている人に励ましの言葉やアドバイス、正論は必要ないと私は思います。
その人に寄り添って、まずはその人の声に耳を傾けてみてください。
相談を持ち掛けられたとき、気まずい話題だと話をすぐに逸らしたりせずにその人の訴えに傾聴することが大切です。
目の前にいるあなたがその人にとってのゲートキーパーであることを忘れないでください。
(『自殺と防止対策の実態に関する研究 研究協力報告書 WHO による自殺予防の手引き』https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12200000-Shakaiengokyokushougaihokenfukushibu/tebiki.pdf

(東邦大学2年 小林幸恵)

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